「精神医学」における主要な疾患である発達障害の内、知的障害(intellectual disability)について解説する。
目次
知的機能と適応機能適応機の両方に制限を持つ精神疾患である。
出生前要因、周産期要因、出生後要因があるが、18歳未満に発症し、明らかに平均以下の知的機能を示し、正常な日常生活を送ることが困難という特徴を持つ。
従来は精神遅滞と呼ばれていたが、特に遅滞という言葉が差別的な響きを持つことから、知的障害と呼ばれるようになった。
(また、かつては精神薄弱者と呼ばれていたが、1998年に成立した知的障碍者福祉法から廃止された。)
幼少期では、乳幼児健診で言葉の遅れや理解力の遅れが認められた場合、正式な受診が進められ気づかれることがあるが、症状が軽症であれば思春期頃まで気づかれないこともある。
学童期以降では、学業不振や他の生徒、先生とのトラブルにより疑われるようになる。
DSM-Ⅳ-TRにおける診断基準では、①およそ70以下の知能指数、②社会生活への適応能力が低いこと、③発症が18歳未満であることが挙げられていた。
DSM-5より、重症度評価として、生活適応能力が重視され、単に知能指数での分類ではなくなった。具体的には、主に学力領域、主に社会性領域、主に生活自立能力領域に関して具体的な状況から、軽度から最重度の4段階で重症度の判定を行う形に変化した。
WHO(世界保健機関)が刊行しているICDでは、ビネー式やウェクスラー式などの標準化された知能検査の測定値と適応機能を総合的に評価して以下のように重症度を分類している。
| IQ(知能指数) | 精神年齢 | 重症度 (割合) |
| 20未満 | 3歳未満 | 最重度 (約1%) |
| 重度 | 3～6歳未満 | 重度 (約4%) |
| 中等度 | 6～9歳未満 | 中等度 (約10%) |
| 軽度 | 9～12歳未満 | 軽度 (約85%) |
生活の中で効率よく知識や経験を積んでいけるように、家族に障害特性について説明する。
また、継続的に家族に対してカウンセリングを行うことは重要である。継続的にセッションを丁寧に重ねることで、罪悪感や苦痛、将来に対する不安を軽減し、家庭内の環境調整がスムーズに進められることが期待できる。
就学前であれば療育センター、就学中であれば支援学級を紹介する。
療育センターでは、専門家による就学相談制度が利用でき、就学に際して適切な就学先にアクセスすることが可能である。
また、二次障害を防ぐために、就学先の担当者に障害特性について丁寧に説明することが望まれる。
攻撃性が著しい場合や自傷行為がある場合は、気分安定剤や抗精神病薬による治療を行う。
併存する精神疾患がある場合、それらの治療薬を用いる。
社会制度の利用や福祉対策は重要である。
進学や雇用の際に適切な情報提供や制度への申請を家族に説明する。
なお、知的障害に関する相談は、18歳未満の場合は児童相談所が、18歳以降の場合は障害者更生相談所などが担当する。
知的障害=知能の障害、IQが低いことの障害という理解では浅いです。
基本的には知能＋適応機能の障害のことです。
重症度の扱い方や分類は各診断基準によって異なるため、再度確認をしておくことをおすすめします。